かつては農地だったところが宅地化されると、存在意義を失った農業用ため池は埋め立てられ、新たな宅地になるケースがよく見られる。
しかし最近は防災上の観点から、住宅地におけるため池の価値が見直されている。
大雨の際の雨水調整池としての機能の他、大災害時における消防用水、生活用水確保の機能も注目されるようになってきた。
この神池の改修では「県営防災ダム事業」として農水省が費用の５割、県が３割を負担している。防災ダムといえば国土交通省のイメージが強いが、市街地の防災機能を担うものであっても農水省が費用負担しているところに、愛知用水ネットワークを強さを感じた。
この改修の際に、親水デッキなども設けられている。
